自費リハビリは違法ですか？ – ～フレイル予防から要介護まで～介護予防運動、理学療法士による自費訪問リハビリ

「保険外で理学療法士にリハビリをお願いするのは違法ですか？」という質問を、臨床や教育の現場でよく耳にします。

特に「自費訪問リハビリ」という言葉が広まりつつある一方で、まだ制度としての位置づけが十分に浸透していないため、不安を抱かれる方も少なくありません。

結論から言うと、適切な条件を満たしていれば、自費訪問リハビリは違法ではありません。

ただし、保険制度の対象外であることから、誤解やトラブルが生じやすい領域でもあります。

本稿では、理学療法を専門とする大学教員の立場から、「自費訪問リハビリ」が違法にあたらない理由と注意点を整理してお伝えします。

○保険リハビリと自費リハビリの違い

まず、介護保険や医療保険によるリハビリと、自費訪問リハビリの違いを理解しておく必要があります。

　医師の指示やケアマネジャーの計画に基づき、医療機関や介護サービス事業所を通じて提供される。自己負担は1〜3割で済むが、時間・頻度・内容には制度上の制限がある。

　保険制度を介さず、利用者が全額自己負担で理学療法士や専門職に依頼するサービス。時間や内容を自由に設定できるが、費用は全額自己負担。

ここで重要なのは、「保険を使わないから違法」ということは全くないという点です。むしろ「保険の対象外だからこそ自費になる」という仕組みです。

自費訪問リハビリが「違法では？」と誤解されやすい理由には、以下のようなものがあります。

　「訪問リハビリ」という言葉が介護保険サービスにも存在するため、「保険を使わずに提供するのは制度違反では？」と誤解されやすい。

理学療法士などの国家資格を持たない人が「リハビリ」と称して指導する場合、それは法的に問題となることがあります。このイメージが「自費リハビリ＝違法では？」という誤解につながっています。

有料老人ホームや病院では、外部の専門職がサービスを提供することを規制している場合があります。これは法律違反ではなく、各施設の運営規則によるものです。

では、どういう場合に自費訪問リハビリは合法的に提供できるのでしょうか。

　人体に直接関わる専門的な支援は、国家資格を有する専門職が担う必要があります。

　介護保険や医療保険を利用している場合でも、保険枠外で別途「自費サービス」として契約すれば問題はありません。

　料金や内容を明確に説明し、本人や家族が納得したうえで契約することが大切です。

　有料老人ホームやサービス付き高齢者住宅では、外部サービスの利用に制限がある場合があります。その場合は事前に管理者と調整する必要があります。

では、どういう場合に自費訪問リハビリは合法的に提供できるのでしょうか。

　1回あたり5,000円〜10,000円前後と、長期的に利用する場合は経済的な負担が大きくなる可能性があります。

　無資格者が「リハビリ」と称してサービスを行っている事例も報告されています。必ず理学療法士など国家資格の有無を確認しましょう。

　特に持病や体調管理が必要な場合は、主治医や介護スタッフと情報共有を行いながら進めることが重要です。

「自費訪問リハビリは違法ですか？」という問いに対する答えは、違法ではありません。

ただし、

これらの条件を満たして初めて、安全かつ適切に実施されるサービスとなります。

保険外リハビリは「制度の隙間を埋める選択肢」として、多くの高齢者や家族の生活を支えています。誤解や不安を抱かずに、正しい知識を持って上手に活用していただきたいと思います。

自費訪問リハビリ